ジバンシイを知る

コスプレ格闘技選手

自分は格闘技を見るのが好きだ。実際には大晦日にも、様々な大会があって、その時もかぶりつき見ることが多いが、最近の選手のコスプレを入場する選手もいる。実際に自分の子供も格闘技の一つである空手をして、様々な大会にも出ているが、選手としてのコスプレをしているというのはある意味よくそれに勝つことができるのだ。ただし、強い選手であることは間違いない。
人にプレゼントするのは、小言も多いが、私はもらうより持つのが好きだ。普段の会話で、相手が何を欲しいか、あるいは何を必要としているかどうかを工夫するのも楽しくて、それが合って、相手がなぜ知っていたのかとびっくりすると、こちらも満足感がうれしいのだ。しかし、気をつけなければならないのは、押しつけがましくならないことである。ちなみに、夫へのクリスマスプレゼントはまだ何もないと思う。
　京都大などの試験問題がインターネットの質問サイトに投稿された問題。投稿した人物についてさまざまな臆測が飛び交う中、インターネット掲示板「２ちゃんねる」や「ツイッター」などで実名をあげられ「犯人」と指摘されている人物について、京都府警が事実確認をしていることが２８日、分かった。府警は業務妨害罪を所管する刑事部に加え、生活安全部のハイテク犯罪対策室も捜査に当たる態勢。高度な技術を使って投稿者の突き止めを進めている。

【表でみる】「ａｉｃｅｚｕｋｉ」による入試問題投稿

　■都内の高校生？

京大などの入試問題を投稿したユーザーは「ａｉｃｅｚｕｋｉ」を名乗っていた。その後、インターネットの交流サイト「ミクシィ」にも同じ名前の登録があったことが２ちゃんねるなどで指摘され、東京都内の男子高校生（１８）と特定したとする投稿も。この高校生の顔写真やブログサイトなどの投稿もあった。

　捜査関係者もこの事実を把握し、「犯人」とされる人物について慎重に事実確認をしているという。一方で捜査関係者からは「書き込みの信用性は薄い」との声も。専門家によると、書き込みの行為自体が名誉毀損（きそん）罪に問われる可能性もあるという。

　■通信履歴解析

　今回の問題に関して、府警では業務妨害罪を所管する刑事部に加え、生活安全部のハイテク犯罪対策室も捜査に当たる。ハイテク犯罪対策室は室長以下１７人。これまでにファイル共有ソフト「ウィニー」や「パーフェクトダーク」に絡む著作権法違反など、ネットを舞台にした事件を全国に先駆けて摘発してきた実績がある。捜査では、ヤフーの協力を得てサイトの通信履歴を解析し、通信に使われたＩＰアドレスを割り出す。

　投稿者を特定するには携帯電話会社の利用者情報も必要になるが、ある捜査幹部は「これまでに手掛けた匿名性の高い事件に比べれば、比較的速く（捜査は）進むのではないか」と自信を見せている。別の捜査員は「ネットの世界では、軽い気持ちでやったことが大問題となる危険性がある。今回の投稿も、ばれないと思ってやっていたのではないか」と指摘している。

　■苦情相次ぐ

　京大には２８日までに「監督はきちんとできていたのか」などの苦情や、徹底調査を求める内容の電話が２０件以上寄せられた。京大広報課によると、１浪して京大に合格した学生の母親と名乗る女性は「息子は苦労して入ったのに。こんなことは決して許せないので厳しく調べてほしい」と要望した。電話はほとんどが匿名で「ペン型のカメラなど、小型の機器を使ったカンニング手口がある」との指摘もあったという。

　京大は教室の大きさや受験者数に応じ２〜１０人の監督者を配置しており、「態勢は万全だった」としているが、短文投稿サイト「ツイッター」には「京大の試験官は全然監視してないからカンニングしほうだいだったよ。さすがに周りの受験生がいるからあれだが、トイレにいけばカンニングとか余裕な状況だった」とする書き込みもあった。


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　前原誠司外相が、中国に対する政府開発援助（ODA）を減額する方向で見直すよう事務当局に指示したことが1日分かった。中国の国内総生産（GDP）が日本を抜いて世界第2位になったことから、これまでと同様の援助では国民の理解を得られないと判断した。2012年度予算の概算要求に間に合わせるため、6月ごろまでに結論を出す。
　外務省幹部によると、外相は対中ODAについて「めりはりを付け、不必要なものは削ってほしい」と指示した。日本国内では、中国経済が急速に成長し、増大する軍事費の実態も不透明だとしてODA減額を求める声が出ていた。
　菅政権は昨年9月の尖閣諸島沖での漁船衝突事件で冷え込んだ日中関係を修復し、来年の国交正常化40周年に向け、戦略的互恵関係の進展を目指している。こうした中で、代替措置を講じることなくODAを減額すれば「関係改善の流れに水を差しかねない」（政府関係者）などと疑問視する見方も出ている。
　対中ODAは09年度実績で、人材育成支援や地方自治体への補助を中心とする無償資金協力が約13億円、石炭火力発電共同開発などの技術協力が約32億円。有償資金協力は07年度に約463億円を供与したのを最後に打ち切っている。　

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